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岩上安身は2026年6月15日、現代イスラム研究センター理事長の宮田律（みやた おさむ）氏に、今年2月28日にイラン戦争が始まってから5回目となる連続インタビューを敢行した。
岩上安身は、ウクライナ戦争やイラン戦争が続く裏で、米国から経済的封じ込めのターゲットにされている中国が、米国からの経済的自立をはかっている事実を紹介しました。
かつて、2013年には世界最大の米国債保有国であった中国は、特に2022年のウクライナ紛争勃発以降急激に保有額を減らし、2026年までに約半分にまで減らした。
また、米国は中国への制裁として、米国製の最先端半導体の中国への輸出を禁じてきたが、その間に中国は自国企業の育成を優先する方針に転換し、その結果、米国企業は市場の半分を失う結果となってしまった。
宮田氏は、イラン制裁に重ねあわせ、以下のように語った。
「イラン戦争で、中国の国際的影響力が高まりましたね。
イランも、湾岸諸国も、米国ではなくて、中国の方を向くようになってしまった。
米国は、あまりにも外国の内政に口を出し過ぎる。そういうことで、湾岸諸国などでは、非常に警戒感が生まれた。
それで結局、経済関係にしろ、外交安全保障にしろ、中国の方を見るようになってしまった。
パキスタンとインドとの軍事衝突では、パキスタン軍の中国製戦闘機が、インド軍のフランス製戦闘機を撃墜したこともありました。
安全保障上、現在のイランのドローンも、部品はみんな、中国からもらっているわけです。
中国の武器や軍事技術が優秀であることを、イラン戦争が証明してしまったんですね」。
■【エッセンス版・3】
