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岩上安身は2026年6月15日、現代イスラム研究センター理事長の宮田律（みやた おさむ）氏に、今年2月28日にイラン戦争が始まってから5回目となる連続インタビューを敢行した。
湾岸諸国の中でも米・イスラエル寄りなアラブ首長国連邦（UAE）以外の国々には、イスラエル戦争が長引いた場合や、戦争後を見据えて、スンニ派、シーア派を超えて、結束しようという動きが見える。
これについて宮田氏は、以下のように解説した。
「湾岸諸国は、今回の米・イスラエルの攻撃によって、米国の言いなりにはならなくなりました。
イラン攻撃に使われた米軍基地は、みんな、イランの攻撃対象になってしまった。ホルムズ海峡も人質に取られているし、炭水化プラントも人質に取られるような状態になるということが、わかってしまいました。
もう米国に頼るということができない。米国は、自分達の足を引っ張る国だということが、わかってしまいました。
そうすると、湾岸諸国の米国離れがますます進み、湾岸地域における米国の影響力が、今回のイラン戦争で、低下してしまったのではないでしょうか。
アブラハム合意をやったUAEだけは別にして、他の国々は、米国離れと同時に、イスラエル離れを起こして、トルコ、あるいはイランあたりと一つになっていこうとしているように見えます。
米国は、馬鹿なことに、（対立していた）湾岸イスラム諸国を結束させてしまい、かえってイランの影響力を高めてしまった。
だから、『イスラエル解体論』のようなものが、強まるのではないでしょうか」。
さらに宮田氏は、以下のように続けた。
「ノーム・チョムスキーは、『イスラエル国家を解体して、パレスチナという大きな国家の中で、ユダヤ人とアラブ人が共存していくのが望ましい』ということを言っています。
チョムスキーはユダヤ人ですが、彼の唱えるパレスチナ国家像というのは、私は正しいと思います。
そういう国家ができれば、中東は、紛争から離れていくことができるのではないでしょうか」。
